HOME全国頸髄損傷者連絡会:「福島頸損友の会 BBS」
 バリアフリー促進に向け法改正へ 交通事業者に計画義務化 会員T.S.  2018年1月24日(水) 15:35
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バリアフリー促進に向け法改正へ 交通事業者に計画義務化

http://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/198962

 2018年3つの挑戦 「はやぶさ2」小惑星へ到着、iPSで脊髄損傷治療、海中ロボット国際競技 会員T.S.  2018年1月16日(火) 14:40
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【クローズアップ科学】018.1.14 10:00
2018年3つの挑戦 「はやぶさ2」小惑星へ到着、iPSで脊髄損傷治療、海中ロボット国際競技

今年の科学界では新たな世界を切り開く多くの挑戦が始まる。小惑星探査機「はやぶさ2」、人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使った脊髄損傷の臨床研究、海底地形探査の国際競技のチームをそれぞれ率いる3人のリーダーに意気込みを聞いた。

 脊髄損傷で手の機能失ったサルに抗体治療 指の器用さ回復 年内に治験開始 国内20万人患者の治療に期待 <2018.1.6 06:05> 会員T.S.  2018年1月8日(月) 19:23
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脊髄損傷で手の機能失ったサルに抗体治療 指の器用さ回復 年内に治験開始 国内20万人患者の治療に期待 <2018.1.6 06:05>

 脊髄損傷で手の指の運動機能を失ったサルに対し、神経の再生を促す抗体を投与したところ、指の機能を回復させることに成功したと、京都大の高田昌彦教授(神経科学)や大阪大のグループが発表した。5日付の英専門誌電子版に掲載される。脊髄損傷は事故やスポーツなどで脊髄の中枢神経が傷つき、手や足のまひの原因になる。国内の患者は20万人以上で、毎年5千人超が新たな患者になっていると推計されるが、有効な治療法は確立されていない。グループは脊髄損傷後に、損傷部に増加し神経の修復を妨げるRGMaというタンパク質に着目。このタンパク質の働きを抑える抗体をマウスから作製し、サルに使用した。いずれも手の指がまひした脊髄損傷直後のアカゲザル4頭に対し、4週間にわたりチューブを使って直接患部に抗体を投与。その結果、約2カ月半後には、小さな隙間に入れた餌を指でつまみ上げる細かい動作ができるようになり、損傷前に近い状態まで運動機能が回復した。グループは、傷ついた神経が投与後に再生し、筋肉の動きなどを支配する神経と接続したことを確認した。高田教授によると、この研究に関連し、グループは田辺三菱製薬とヒト用の抗体を開発。脊髄の中枢神経が、がん転移による圧迫で損傷した患者に対し、早ければ年内にも阪大が中心となって臨床試験(治験)を始める。北米でも治験が行われる予定だ。

 脊髄損傷の新薬治験、阪大など2019年から 会員T.S.  2017年12月30日(土) 11:12
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脊髄損傷の新薬治験、阪大など2019年から <2017年12月25日> 

 脊髄損傷の治療を目指し、大阪大などは2019年から、新たに開発した薬を患者に投与する臨床試験(治験)を始める。まずは、背骨の中を走る脊髄の中枢神経ががん転移による圧迫で損傷し、手や脚が動かなくなった患者で安全性や効果を確認する。米国でも製薬会社による臨床試験が計画されており、外傷性の脊髄損傷の治療も含め、5年後の実用化を目指す。脊髄損傷は、事故などで脊髄の中枢神経が傷つき、手や脚がまひする。国内外で治療法の開発が進められているが、有効な治療法はまだ確立していない。大阪大の山下俊英教授(神経科学)は、傷ついた神経の修復を妨げるRGMというたんぱく質に着目。このたんぱく質の働きを抑える「RGM抗体」を田辺三菱製薬(本社・大阪市)と共同開発した。京都大霊長類研究所で、重度の脊髄損傷を負った直後のニホンザルにヒト用の抗体を投与したところ、4週間後にまひした手が動くようになった。約3か月後には小さな隙間に入った餌を指で取り出す細かい作業もこなすなど、損傷前に近い状態まで運動機能が回復したという。日本での臨床試験は、大阪国際がんセンター(大阪市)で行う。がん転移でまひが出た患者5〜10人の血管に抗体を注射し、約1年かけて安全性や効果を検証する。日本脊髄障害医学会の1990〜92年の調査では、国内の脊髄損傷の患者は10万人以上で、新たな患者は毎年約5000人と推計している。山下教授は「ペンを握ったり、コップを持って水を飲んだり、つえで歩いたりできる程度まで、まひが回復するのでは、と期待している」と話す。京都大の伊佐正教授(神経生理学)の話「サルなどの動物実験で慎重に効果が確認されており、人においても有望だと考えられる」

 旅客施設で段差解消87% バリアフリー法改正へ、国交省 会員T.S.  2017年12月16日(土) 9:26
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旅客施設で段差解消87% バリアフリー法改正へ、国交省

http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2017121301001531.html

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